医療保険の複数加入を検討しています

ファイナンシャルプランナーの小柳善寛と申します

相談者さまはコスパの良い医療保険に切り替えをご検討され、ご質問いただいた医療保険の複数加入における給付金の上限目安、および加入社数についてお伝えさせて頂きます

1. 医療保険の性質と「コスパ」について
相談者さまは、保険の「コスパ」を重視されているとのことですが、ここで医療保険の仕組みについて少し触れさせていただきます。

実は、保険会社にとって医療保険は「ドル箱」と呼ばれる、非常に安定した収益源です。
これは、加入者全体から支払われる既払保険料の総額に対し、実際に病気やケガで支払われる給付金の総額が、統計的に見て低く抑えられるように設計されているためです。

保険の役割： 医療保険は、「貯蓄」や「利益を得るためのもの」ではありません。

大勢で少しずつお金を出し合い、特定の誰か（病気になった人）が直面する高額な治療費という「万が一の大きな経済的リスク」をカバーするための相互扶助の仕組みです。

コスパ＝利益ではないと言うことです
したがって、多くの方にとって、最終的な給付金の受取額は、支払った保険料の総額を下回ることが多いようです

医療保険を選ぶ際の「コスパ」とは、「支払った保険料以上に得をする」ことではなく、「少ない保険料で、いざという時に必要となる最大の経済的備えを確保できているか」という視点でご検討いただくことが重要になります。

2. 複数加入における各種給付金の上限目安について
保険会社は、病気になって得をする」というモラルリスク（倫理的な問題）を防ぐため、給付金総額が「過大給付」にならないよう厳しく審査します。

A. 入院日額以外の給付金の上限目安
入院日額と同様に、手術給付金や診断一時金（がん一時金など）についても、必ず審査上の目安（上限）が存在します。

入院日額 休業時の逸失利益、公的保険の自己負担分など
既契約と合わせて日額15,000円〜20,000円程度が上限となることが多い（年収や職業により変動）

手術給付金 、入院日額に連動して決まるため、入院日額の総額が上限を超えれば、手術給付金も自動的に過大と判断されます。

特定疾病診断一時金（がん・心疾患など） 高額な治療費（先進医療・自由診療など）や、長期休業による収入減の備え。

既契約と合わせて、年収の1/3〜1/2程度を上限としている会社もあります。

B. 審査で重視されること
重要なのは、「あなたの年収や職業に見合った給付額であるか」という点です。

給付金総額が年収と比較してあまりに高額になると、「保険金目当てではないか」と疑われ、新規加入が「謝絶（お断り）」となる可能性が高まります。

3. 加入社数と年収の申告について
A. 加入社数に関する目安
「何社まで加入しても自由」というのは事実ですが、実務上は3社未満に抑えることが望ましいとされています。

管理の煩雑さ、加入社数が増えるほど、各社の契約内容、特約、保険料の支払い日、そして給付金請求時の手続きが複雑になり、管理が行き届かなくなるリスクが高まります。

審査への影響として非常に多くの保険に加入していること自体が、前述の「過度な保険加入」と判断され、審査を厳しくする要因になることがあります。

B. 年収申告の有無については告知事項の入力項目に年収の申告を求める会社もあればそうでないものもあります。
これは、各保険会社の審査基準の違いによるものです。

申告を求める会社は給付金総額と年収のバランスを審査の主要な判断基準にしています。

申告を求めない会社は職業や勤務先、または希望する給付金額（例：日額1万円以下）から判断できる場合は、年収申告を省略していることが多いです。

いずれの会社であっても、あなたの年収は、審査における「過大給付ではないか」を判断するための裏付け情報として、何らかのり形で参照されています。

ご検討がご納得できる内容となる事を願っております

ファイナンシャルプランナー
こやなぎ