女性の医療保険

医療保険をご検討されている中で「特に女性特有の病気に備えたいと思っているのですが、女性特有の病気に備えるような特約は具体的にどのような保障があるのでしょうか」とご興味があられる様です…

「女性の病気に備えたい」
普通の医療保険では女性特有の病気に対応出来るのか？また、保険料はできるだけ安くしたい…
女性の方は殆ど言って良いほど医療保険をご検討される際に付帯される女性特約。

女性特有の病気だけに備える？

女性特有の病気というと乳がんや子宮筋腫、子宮頚がんなどが思い浮かびますが、女性特有の病気だけに備えればよいのでしょうか？

女性も一般的な病気にかからないわけではありません。

女性疾病特約は医療保険とセットで加入するもので、医療保険が保障する入院給付金に上乗せをするというしくみの特約です。

女性医療特約を付帯していなかったとしても、女性特有の疾患で入院をした場合には医療保険からの給付金は支払われます。

女性疾病特約をつけないと、女性特有の疾患で入院した場合に給付金を受け取れないということはありません。

さまざまな場合を考えて備えましょう。

「いざというときのリスクに備える」と言われても、日々の暮らしの中では、なかなか考えにくいことかもしれません。でも、もし、病気やケガで入院することになったら。その入院が長期になったら…。突発的に必要となる治療費や長期就業不能による収入減には、対応できるでしょうか？

生涯でがんになる確率は男性で62％、女性で46％と、まさしく2人に1人はがんになる時代です。しかし、がん治療の発展は目覚ましく、入院は最低限で、通院での治療がメインになりつつあります。抗がん剤の副作用も抑える治療方法も進化してきています。

日本ではがんと聞くと完治に向けて闘病するイメージが強いですが、海外では慢性疾患というようなイメージで上手に生涯付き合っていくという考えが強い国もあります。

通院がメインとなりつつあるがん治療ですが、がんと診断されて職場を去る人は多いです。静岡県立がんセンターを中心とする「がんの社会学」に関する研究グループによると、がんと診断されて会社を退職した人の割合は3割とのことでした。その内の半数近くは、治療が始まる前に辞めています。
しかし、治療が終わってから転職した人の約4割が非正規雇用となっています。国もこの事態を重くみて、企業向けに「事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン」を出して、仕事とがん治療の両立に向けた支援プランを出しています。

近年、がん治療に関して、クオリティ・オブ・ライフ（Quality Of Life）という考えが重要視されています。QOLとは「生活の質」という意味で、がんの治療だけでなく、身体的副作用や心理的問題、また経済的な問題を考慮した治療を行なうべきだと考えられています。

簡単に考えると、がんの治療を続けていく中で満足できる生活が送れなかったり、経済的に生きているのが苦しいと感じるのであれば治療している意味がない、とも言えます。そういったQOLの低下を引き起こす原因として、仕事を辞めてしまったことによる収入の減少が一番に考えられます。

生命保険会社、後者は損害保険会社で主に使用され、意味が異なります。
・保障…入院（通院）1日あたり◯万円といった、定額払い
・補償…実際にかかった医療費の自己負担額を支払い

病気やケガを幅広く補償してくれる医療保険であっても、特約などでがんに対する補償を充実させている商品が数多く販売されています。

がんの治療費は高額化してしまうケースがありますが、公的保険診療の場合、高額療養費制度により１ヵ月（１日～末日）に支払った治療費が設定された自己負担限度額を超えた場合、超えた額が還付される制度もあります。
しかしながら治療が長期化してしまう場合もあることに加え、ベストな治療を目指す過程で、重粒子線治療、陽子線治療などといった「先進医療」や、国内未承認の抗がん剤などによる最先端治療を「自由診療」で受ける場合は、治療費が驚くほど高額化してしまうケースもあるのです。

先進医療の場合（健康保険が適用される治療＋「先進医療」）
「先進医療」とは、厚生労働大臣に定められた高度な医療技術を用いた療養のことです。また、医療技術ごとに一定の施設基準が設定され、その基準に該当する病院などにおいてのみ通常の保険診療と「先進医療」の併用が認められています。尚、通常の保険診療と共通する診察・検査・投薬・入院等以外の部分（「先進医療」部分）は、健康保険が適用されないため全額自己負担となります。

自由診療の場合（健康保険が適用される治療＋国が認めていない治療法など）
健康保険を使用せずに治療を受けることです。
がんに有効な新しい治療法が世界中で開発される中で、国内未承認の抗がん剤などによる治療は、健康保険が適用されず、先進医療にもあたらない場合があり、その際は全額自己負担による「自由診療」で受けることになります。
一連の治療で、健康保険を適用した治療との併用（混合診療）は、現在の医療保険制度では原則として認められていません

がん治療法の研究は日々進んでおり、がんに有効な新しい治療法や治療薬が世界中で次々と開発されています。しかしながら、そういった新しい治療法や治療薬が日本国内では健康保険等が適用されていないものもあります。

今現在では、癌の治療も通院で抗がん剤治療や放射線治療が主に行われている治療と思います。
また、治療費は癌の部位や進行具合やドクターの治療内容、治療方針でも治療費は違います。
「先進医療を含め、今の保険で金額的に賄えるものなのか？実際、治療費がどの程度かかるものなのか…」

先進医療といっても自由診療から健康保険診療の充実を図る為のフィルターにしか過ぎず、厚生労働省が毎年見直しをして、沢山の方々が使えるような制度ではありません。

「治療中は働けなくなってしまう可能性があるので、その際のお金も下りるものなのか…」
癌に罹患される方々の多くは治療中心の生活となり経済的に影響があったは42.4%と仕事に影響があるようです。

ここで少し治療方針などの最新情報をお伝え致します。

新しい治療法や治療薬が日本国内では健康保険等が適用されていないものもあります。

早期発見・早期治療の場合は健康保険等を使っての治療（公的保険診療）で十分な場合もありますが、がんの種類や程度によっては、入退院を繰り返すことで治療が長期化したり、最新の治療法や薬剤など、健康保険等が利かない治療を受けることが有効な場合もあり、ベストな治療を目指すためには、治療費が高額になってしまうケースもあります。
保険をご検討いただく際には、治療費が高額になった場合に備えることが重要です。

現在のがん治療は、通院による手術後の放射線治療、抗がん剤治療などの補助療法を行うことが一般的になり、入院日数の短縮化が図られていることから、通院（入院外）治療のウエイトが非常に高まっています。

通院・入院を問わず、先進医療でも自由診療でも、かかったがんの治療費の実額を保険金としてお支払いするがん保険が最強です。

癌は早期発見が大事と言われますが、癌の早期発見に欠かせない癌の検診率が低いのも問題視されています。
今後、癌の罹患者の社会復帰が低い事を改善すると共に、日本政府も癌の検診率を上げる為の政策を積極的に取組んでいる様です。

結論として「保険」は確率論です。
また、保険は「出口」が大事です。

「出口」とは保険金として支払い事由が発生する時の条件や支払い要件の内容が各社違います。

「入口」が保険料の支払い、各社保険料が違います。
各社の保険に対しての危険保険料の料率、保険の費用、人件費、業績、支払い保険金、その他の費用、財務内容などの企業努力は全く違います。

「入口」の保険料が安い会社が良いとは限りません。財務内容が悪く破綻する様な会社わ選ぶ事だけは避けたいところです。

「出口」はご自身の意向に合致した保障内容かどうかが？「入口」に対して「出口」の保険金額がいくら貰えてその保険金や給付金や満期保険金などのレバレッジは納得出来るか？

しかし、多くの皆さんはご自身が入っている保険に対して「わからない」「理解できてない」「保険募集人の方に言われるがまま」という方が多い事も事実です。

若い年齢の方は各社共通して年齢が若い方が保険料がお安いという事です。
また、「医療保険」と「ガン保険」は保障内容を手厚くされたいご意向で有れば別々にチョイスすることです。

相談者さまに寄り添い、信頼できるファイナンシャルプランナーの方にライフプランを通してご相談される事をお勧め致します。

こやなぎ